軍地彩弓（以下、軍地）「世界広告の祭典、カンヌライオンズで2015年にALS撲滅キャンペーンの『アイスバケットチャレンジ』、2017年『フィアレス・ガール（恐れをしらない少女）』と最近、人権やフェミニズムをテーマにした広告が賞を受賞する傾向があります。それはなぜでしょうか」

『Fearless Girl』の映像はこちら

本田哲也（以下、本田）「カンヌライオンズには、これまで公式スピーカーやPR部門の審査員として参加をしているんですが、今年は特に、ジェンダーを重視する空気は感じましたね。カンヌライオンズは世界最高峰の広告やPR・クリエイティブの祭典で、毎年世界から4万を超える作品がエントリーされています。これまでも、貧困をクリエイティブのパワーで解決していこうなどの社会的な目線はあったのですが、特に最近はジェンダーを重要視しています。それもウーマンエンパワリングではなく、ジェンダーイコールの目線です。審査側の統一見解としても、どれだけ面白い作品でもジェンダーイコールの観点で問題があれば、審査上考慮するということになります」

軍地「女性にフォーカスするのではなく、ジェンダーイコールの観点なんですね」

本田「だから男性を扱った作品もありました。受賞こそ逃したけれど男性像のステレオタイプをテーマにした「ボーイズ・ドゥ・クライ」という作品など、LGBTQやジェンダーイコールをテーマにした作品も多様化してきましたね」

軍地「他に目立った作品は？」

本田「アフリカで風習として行われている女性の割礼に対する問題提起や、ドメスティックバイオレンスを扱ったもの、中国の熾烈な結婚市場に注目したSK-IIの『マリッジ・マーケット・テイクオーバー』という作品もありました」

SK-II：Marriage Market Takeover

クリエイティブで性差別や偏見を打ち破ろう

軍地「カンヌにはグラスライオンという部門がありますが、それはいつから？」

本田「2015年に設置されました。世界が抱えている問題には、クリエイティブの力で解決できることも多い。なかでも性差別や偏見を打ち破るようなクリエイティブに贈られるのがグラスライオンです」

軍地「『フィアレス・ガール』はグラスライオンのカテゴリーでもグランプリを獲得しましたね」

本田「もともと、世界の広告・PR業界は女性が多く、業界自体にジェンダーイコールの視点があります。自分たちがひっぱるべきだという意識もあるのかもしれません。『フィアレス・ガール』は、まだ男性社会が根強い米国の金融業界に一石を投じた作品です。ニューヨークのウォール街にある荒々しい雄牛の銅像チャージング・ブルは、株式市場のエネルギーやパワーの象徴でもあります。そこに真っ向から立ち向かう構図で、小さな少女の銅像を配置しました。スポンサーは投資会社ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ。女性幹部の起用を指標にしたSHEファンドのPRでもあったのですが、12時間でツイッターの10億リーチを達成し、ファンドの売り上げは4倍近く跳ね上がりました」

軍地「”ストロング”より”フィアレス”。これまでの強い女性を表すイメージは”スーパーウーマン””マイティウーマン”などでしたが、女性が男性社会に対峙する、恐れのない自由と勇気というのは現代的ですよね。カンヌではどんな評価だったんでしょうか。

本田「特に北米からの前評判が高かったんです。最近の傾向として、企業が社会に問題提起してこそブランドの価値があるという発想があります。金融業界という、アメリカの中でも特に保守的な業界に対して、こういったアプローチをすること自体、企業として勇気があるという評価もありました」

──話は変わりますが、日本ではたびたび女性を扱ったCMが炎上騒ぎを起こしています。女性をホステス的に扱ったもの、ワンオペ育児の推奨と捉えられたものなどありますが、世界的に見るとどうでしょうか。

本田「NGでしょうね。日本企業の上層部は、まだまだ圧倒的に男性が占めています。今後、企業の意思決定ポジションに女性が増えれば、広告表現なども変わるでしょうね。とはいえ、現時点での企業の優先は広告表現チェックよりも女性管理職の割合を増やすこと。今はクリエイティブに反映できる前段階かもしれません。3年後は、今の欧米のようなジェンダーイコール・キャンペーンも出てくるでしょう」

軍地「今、日本では男性社会の中で活躍しようと頑張る女性ほど疲弊し、その状況を見ている若い女性たちの専業主婦願望が強まっていると言われています」

本田「マイナスのキャンペーンが働いているわけですからね。日本は、保育園の待機児童問題やワンオペ育児など、まずはインフラを整え”マイナスからゼロに”する必要があります。アメリカにも、前回の米大統領選でヒラリー・クリントン氏が敗退したときに語っていたように、社会でより向上しようとする女性を押さえつけている”ガラスの天井”問題があります。でも、日本よりは社会インフラが整っているから、ゼロからプラスに移行する段階に来ている。だから、ジェンダーイコールの広告キャンペーンが有効だし、評価もされる。日本と欧米とでは、レイヤーが違う議論がなされているんです。この領域で今後優れたクリエイティブが生まれるかどうかは、これから日本がどう変化できるかにかかっているのではないでしょうか」

ジェンダートーク vol.1を読む

「新・女子力」って何ですか？　を読む

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SRHR（セクシャル・リプロダクティブ・ヘルス／ライツ=性と生殖に関する健康と権利）とは、「月経」「恋愛」「セックス」「性感染症」「避妊」「妊娠」「中絶」「出産」「不妊」「婦人科疾患」など、一生を通じて経験する性と生殖にまつわる全てのこと。歴史を見ると、女性にその決定権がない時代が長く続いたが、1994年国際人口開発会議（ICPD）にて提唱され、翌1995年の第4回世界女性会議（北京会議）で、すべてのカップルと個人がもつ人権の一部だと採択文書に明記された。

日本での望まぬ妊娠の中絶は年間17万件以上

オープニングトークでは、「I LADY.」発起人の小野美智代さんが、「選択すること」の重要性を強調。「日本では望まない妊娠で中絶する件数は年間17万件以上（※1）。また、性感染症で悩む女性も増えています。子宮頸癌で亡くなる女性は年間で約3,000人に上ります（※2）。まず日本の若い女性、男性にSRHRを自分の問題として認識してもらいたい。日本の一人ひとりのSRHRへの意識が変わって、自分で『選択』し、自分の人生を自分で決められるようになることで、いつか世界がよくなると信じています」。医療は進んでいるにも関わらず、インターネット上の情報が氾濫する日本。SRHRにまつわることを「自分で選ぶ」体験をしてほしいと伝えた。

（※1）平成27年度衛生行政報告例の概況（厚生労働省）
（※2）人口動態統計（厚生労働省大臣官房統計情報部編）1958-2015年

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Q　避妊アイテム。誰が用意する？

体験型ワークショップでは、セレクトショップのような雰囲気の会場で、ショッピング形式で行われた。参加者は買い物かごを手に、SRHRにまつわる問いを記したボードの前で、自分の考えに近いカードを選択。例えば「避妊アイテム。誰が用意する？」という問いには、「自分」「パートナー」「２人とも」「話し合って決める」「その他」というカードからひとつ選ぶ。他にも「望まない妊娠を防ぐために。あなたの対処法は？」「恋人といい関係でいるためには？」「気分がのらない日に相手がしたがっている。どうする？」という問いが用意された。

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体験型ワークショップのファシリテーター、慶應大学大学院生で、I LADYアクティビストとして活動する新居日南恵さん。

ワークショップ参加者からは「日常では考えてもみなかった質問があって、意外と自分のことを何も考えていなかったんだとわかりました。これからもっと自分のことを考えたい」「『自分はこうだ』と決めつけていたけれど、『この選択肢でもいいんだ』って、新しい視点が増えました」との声が上がった。

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「I LADY.セッション」で講師を務めた聖心女子大学4年で、「Torch for girls」代表の櫻井彩乃さん。

続く「I LADY.セッション」では、参加者同士で「恋バナ」を話す時間を設け、その後、学生によくある恋愛のやりとりをモデルケースに、恋愛の中にひそむデートDVの問題を取り上げSRHRの課題について解説した。

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日常会話ではなかなか恥ずかしかったりタブー視されていて話題にしにくい「性」をテーマにしながらも、同世代の共感を呼び理解が深まったようだ。「知らなかったことがたくさんあった」「自分が考えたこともない選択肢があった」などの参加者の意見も多く、今後も「I LADY.」キャンペーンと共に、「I SELECT SHOP」を各地で展開していく予定だという。

自分らしい人生を自分で選ぶために考えたい「SRHR」。今回のイベントをヒントに、自分に向き合ってみよう。

I LADY.
URL／http://ilady.world/

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女性が活躍できない国は、世界から見向きもされない？

軍地彩弓（以下、軍地）「ファッション界では、ディオールやプラダ、ミッソーニを始め、各ブランドが一斉にフェミニズムのメッセージを掲げています。ウィメンズマーチが世界中に拡大し、フェミニズムの気運が高まる一方で、日本はジェンダーギャップ指数が世界111位と世界から遅れをとっています。その原因はなんだと思いますか？」

大崎麻子（以下、大崎）「まず、ジェンダー平等を語るときに、人権という普遍的な観点と、経済的合理性から考える場合と2通りあります。2012年の第二次安倍政権が掲げた〈女性活躍〉は、いわゆる〈アベノミクス 3本の矢〉のひとつでした。女性や若者にもっと働いてもらって労働力を確保し、税収もGDPもアップしようという経済戦略です」

軍地「2006〜07年の第一次安倍内閣では、当時の厚生労働大臣から『女性は子どもを産む機械』という発言がありました。まだまだ世界では女性蔑視発言もある中、なぜいきなり2012年に女性に輝いてもらおうと変わったのでしょうか」

大崎「その背景は、世界的な経済の潮流があるんです。1990年代から国際機関が途上国の開発支援の効果を調査し、女性が教育を受け、経済力をつけると、獲得したお金をまずは家族のために使う傾向があるとわかったんです。つまり、女性のエンパワーメントを支援すると、子どもたちの健康・教育水準も上がる。、次世代への投資になるということで、世界銀行は、〈Gender Equality as Smart Economics（ジェンダー平等は賢い経済）〉という方針を打ち出しました。その後、OECDやIMFなど国際的な経済・金融機関が、先進国でも調査を行い、男女が等しく権利、責任、機会を持てるようなジェンダー平等社会の方が、経済成長の伸びしろが大きいと結論づけ始めたのです」

軍地「というと、家計を夫が担い、家事労働は妻が請け負う日本は、ジェンダー平等を実現していない？」

大崎「そうですね。未だにそのような性別役割分業を前提とした仕組みやカルチャーが根強い。妻と夫で家計責任と家庭責任を分ち合える社会ではないから、子どもも産みにくい。今後、重要になってくるサービス業・ITなどの知的産業に女性の発想が取り入れられれば、商品が多様化し国際的な競争力が増すわけですが、妻と夫で家計責任と家庭責任を分かち合えるようなジェンダー平等社会に移行していかないと、女性活躍は絵に描いた餅です」

軍地「多様性はイノベーションにも繋がりますよね」

大崎「世界経済フォーラムは、2006年からジェンダーギャップ指数を発表しています。それは、世界中の投資家やグローバル企業が、ジェンダー平等の状況を、投資の判断材料のひとつとして考慮しはじめたから。第二次安倍政権が発足した2012年は、経済再生が最優先課題でした。超少子高齢化の日本は、今後経済が縮小することは必至。男性中心の社会で、サービスやイノベーションは限定的。そんな国は誰も投資しません。安倍さんは就任後、国際社会に向けた初のスピーチは世界経済フォーラムの年次会議（ダボス会議）でした。世界の投資家に向けて日本を売り込まなくてはいけないわけですから、〈女性活躍〉を掲げ日本への投資を呼びかけたのです」

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ジェンダー・国際協力の専門家、大崎麻子さん。

女性は経済のための道具じゃない

軍地「安倍首相が始めた〈女性活躍〉によって、女性たちは労働・家事・育児の全てを期待され、負担ばかりが増えました。疲弊しきっている子育て世代を見て『私たちには無理』と女子学生たちの専業主婦願望が増えたことも話題になりました」

大崎「安倍首相の〈女性活躍〉は、経済政策です。最初は「女性活用」いう言葉を使っていましたよね。『がんばって働いてGDPアップに貢献してね、でも家事・育児も今までどおりタダでやってね』と。女性を経済成長に活用したい。そこには人権や社会的な観点は感じられませんでした。国際的な政策議論では、社会政策も同時に見ています。男女間の賃金格差といった性差別にも切り込んでいるのです。ただ、グローバル化と少子高齢化が進む日本で、専業主婦はリスクの高い職業です。ITの技術革新によって、自分らしい働き方を選べるようになっているので、がんばって模索して道を見つけ出して欲しいです」

軍地「とはいえ結局、安倍首相が掲げる〈女性活躍〉もそれほど進んでいません。客観的に見ると、日本は世界に比べてどのくらい遅れているのでしょうか」

大崎「日本は2020年までに女性の管理職割合を30%まで引き上げようとしていますが、現在は12.5%。達成できるか微妙なところです。実は世界的な流れで言うと、女性の管理職割合30%は1990年代のゴールで、今はCEOの女性の割合を40%以上に引き上げることを目標にしています。だから、日本は20年遅れているんですよ。日本の女性CEOはまだ4%程度ですからね。「働き続けられる環境」が社会政策によって整備されていないことの証左です」

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「就業者及び管理的職業従事者に占める女性の割合（国際比較）」 内閣府・男女共同参画推進連携会議「男女共同参画社会の実現を目指して　平成28年度データ」より

軍地「それでもやっぱり、安倍首相の〈女性活躍〉の効果はあったのでしょうか」

大崎「私はそう思っています。2012年以前は永田町や霞ヶ関において、ジェンダー平等なんて話題にも上らなかった。メディアに女性記者が増えても、ジェンダー問題を取材しても、意思決定ポジションにある男性に握りつぶされるという話をよく聞きました。国の男性リーダーである安倍首相が〈女性活躍〉を掲げることは、男性社会の経済・政治・メディアに対してインパクトがあったし、ジェンダー問題が日本の優先課題なんだとみんなの意識に根付かせたことは大きいことだと思いますよ」

Madonna speaks during the Women's March on Washington, Saturday, Jan. 21, 2017, in Washington. (AP Photo/Jose Luis Magana)
トランプ米大統領就任翌日の今年1月21日、ワシントンD.C.で開催されたウィメンズ・マーチでスピーチするマドンナ

中絶すると逮捕される!? ニッポンの今

軍地「アメリカではトランプ大統領の就任以降、危機感を持つ女性たちがウィメンズマーチに参加し戦っています」

大崎「それはトランプ大統領が、「妊娠中絶した女は牢屋にぶちこめ」などという暴言を吐き、女性の人権の根幹にある〈リプロダクティブ・ヘルス＆ライツ（性と生殖に関する自己決定権）〉を否定したから。この権利は、女性たちが数百年も戦って戦って、勝ち取った権利です。１９９４年に初めて、自分の身体やパートナーとのセックス、避妊、妊娠、出産などに関する選択は女性の権利だということが国際社会で明文化されたんですよ（カイロ宣言）。それを、影響力の強いアメリカの大統領が否定したものだから、世界中の女性が声を上げているんです」

軍地「その一方で、ジャーナリストの詩織さんが告発したレイプ事件は不起訴になり、セクハラ問題も山積みの日本なのに、女性たちが抑圧されていることに無自覚なような気がします。日本の女性が意識すべきポイントとは？」

大崎「日本は、今でも刑法に堕胎罪があります（刑法第2編第29章）。中絶すれば逮捕される法律があるんですよ。でも実際にそうならないのは、母体保護法によって、母体に危険があるときや経済的な理由で妊娠継続が困難なときは中絶しても許されるからなんです。みなさんに知って欲しいのは、日本には〈性と生殖に関する自己決定権〉を否定する法律が今でも存在します。そういう国で生きていることに、気がつかなくちゃいけない。それに連動して女性を性的な対象のものとして見ていいという社会意識の問題もあります」

軍地「根本的な女性の権利が守られていないけれど、現実世界はあまりにも平和で、自分や身近な人が性的な被害に遭わない限り意識することはほとんどありません。女性たちが自ら問題意識を持つためにはどうしたらいいでしょうか」

Actress Emma Watson, U.N. Women's Goodwill Ambassador, speaks at a press conference during the meeting of the 71st session of the General Assembly, Tuesday Sept. 20, 2016 at U.N. headquarters. (AP Photo/Bebeto Matthews)
国連親善大使のエマ・ワトソン

まずは声を上げること。そこから社会は変わる

大崎「我慢していることを良しとしないで、まずは声を上げること。問題提起しない限り、社会は変わりませんから。ファッションからそういう流れがあるのはすごいことだと思います。エマ・ワトソンが国連の親善大使としてジェンダー平等を男性と女性の問題として捉えようという〈HeForShe〉キャンペーンを推進し、ワン・ダイレクションのハリー・スタイルズが賛同しています。日本では、安倍首相も。カナダのトルドー首相、フランスのマクロン大統領など若い政治家や、オバマ前アメリカ大統領、テニスプレイヤーのアンディ・マレーも折に触れて「自分はフェミニストだ」と表明している。フェミニストとは、男女の権利は平等だと信じている人のことなんですよね。女性だけの問題じゃない」

軍地「男性も女性も、持続可能な社会を作るためには、女性の地位が向上して少子化が改善されることが、理想的だと意識するべきなんですね。女性たちも、我慢していないで、男女平等は当たり前のこと、日本が遅れているんだと意識することが必要ですね。私たち『Numero TOKYO』もできることからアクションを起こしていこうと思います」

「新・女子力」って何ですか？　を読む

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女性が社会で活躍するために、まずは声を上げよう first appeared on Numero TOKYO.

「女子力」って何でしょう？

料理が上手なこと、合コンでサラダを取り分けること、可愛いスカートが似合うこと。何となく、いい奥さんになれる＝女子力が高いって言いがちじゃないですか？ でもそれでいいのかな。男性が思う女らしさではない、私たちが思う女らしさ、って何なのでしょう？ “フェミニズム”って言葉って、ちょっと難しい。21世紀の日本で生きる私たちにとってははるか昔の言葉のように思います。

「ディオール（Dior）」の“WE SHOULD ALL BE FEMINISTS”Tシャツは世界中で大ヒットしました。でも、改めてマリア・グラッツイア・キウリがこの言葉に込めたメッセージとは何だったのでしょう？ 女性、男性、LGBTQも含めて世の中にはまだまだ性のギャップが存在します。テレビのCMでも女性蔑視に当たる表現が次々とこの国では出てきます。先日レイプ告発した女性の問題も、上司から受けるセクハラも「女性だから」って受ける被害はまだまだあります。トランプ大統領の女性差別発言がトリガーになって世界に広がるフェミニズムの嵐は、まさにそんな女性たちが上げ始めた声です。男女平等、当たり前だった言葉が実はまだまだ夢の言葉何だってことに気づいたんです。

OECDの調査では日本の男女の賃金格差は世界でもワースト3位です。（１位は韓国、2位エストニア）。まだまだ縮まらないこの差にもっと女性から声を上げていかなくてはならないのです。今まで強い女性を語るとき、“Strong”や“Power”という言葉が使われがちでした。でも、力だけで切り開くのではなく今もっとも必要な女性のキーワードは“Fearless”(恐れを知らないこと)です。女性だからといって可愛さを演じたり、男性を立てたり、仕事で前に出ることを躊躇したり、そういう一切の恐れから自分を解き放つことが必要なのです。

一歩踏み出す勇気、それこそが「新・女子力」。ジェンダーの縛りを超えて、自分らしく生きる勇気をこの特集から見つけてください。

そんな一歩踏み出す女性を「Numero TOKYO（ヌメロ・トウキョウ）」は、「＃Numero_loves_women」を掲げて応援します。

新・フェミニズムの動きを体現する
コレクションブランドとは？

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